東京都で低身長治療を受けられる病院・クリニック【自費・保険】

東京都の低身長治療の病院の特徴

東京都では、大学病院・こども病院・専門クリニックがそろっています。大学病院は新宿区・文京区・板橋区などの区部に多く、慶應義塾大学病院や東京大学医学部附属病院が内分泌の外来で低身長を診ています。こども病院では、世田谷区の国立成育医療研究センターと府中市の東京都立小児総合医療センターが、成長障害の診療や成長ホルモンの分泌検査を行っています。クリニックは世田谷区に特に多く、たなか成長クリニックのように低身長外来を掲げる院があります。多摩地域でも、八王子市・東村山市・西東京市などに診療先があります。

東京都で病院を選ぶときのポイント

まずは保険の検査ができる専門の病院やクリニックで、原因を調べてもらうのが基本です。都内には負荷試験を院内で行う院もあれば、葛飾バンビこどもクリニックのように必要なときに大きな病院へ紹介する院もあります。予約の前に、どこまで院内で調べられるかを確かめておくと安心です。区部は電車で通いやすい一方、多摩の西側からは都心まで時間がかかります。治療が始まると定期的な通院が続くので、学校帰りに寄れる距離かも考えましょう。受診には母子手帳と、学校や園で測った身長の記録を持っていきます。

東京都から自費の治療を受けるには

東京都には、自費の低身長治療を公式ページで案内している院が複数あります。四谷メディカルクリニック、白山かわはら整形外科、小石川整形外科は自費の治療を行っています。きたなかこども成長クリニックや東京ごうとくじ成長クリニックのように、保険の基準に当てはまらない場合に自費で対応する院もあります。反対に、よう子みんなのクリニックは保険基準外の自費の注射は行わないと明記しています。自費の治療は、期待できることと続ける負担を医師とよく話し合ってから決めてください。

東京で低身長の病院を選ぶときの3つのポイント

東京は低身長の検査や治療を受けられる施設が全国でいちばん多い地域です。そのぶん、どこを選べばよいか迷う保護者の方も少なくありません。選ぶときは、次の3つを順に考えると決めやすくなります。

1つ目は、まず保険の対象かどうかを確かめることです。成長ホルモン分泌不全性低身長症やターナー症候群、SGA性低身長症などに当てはまれば、成長ホルモン治療は保険で受けられ、東京都の医療費助成も使えます。そのためには、負荷試験などの検査ができる大学病院やこども病院、小児内分泌の外来がある総合病院に相談するのが近道です。

2つ目は、検査で保険の対象にならなかったときの選択肢を知っておくことです。身長が平均より低くても、ホルモンの値が基準を満たさない場合は保険の対象外になります。そのとき、自費で治療を受けるか、経過を見るかを家族で決めることになります。自費の治療は院によって料金や通院の回数が大きく違うため、1本あたりの薬代と、別にかかる費用の両方を見て比べることが大切です。

3つ目は、続けられるかどうかです。成長ホルモン治療は毎晩の自己注射を年単位で続ける治療です。月に1回の通院が、学校や習い事、仕事と両立できるかを考えておきましょう。都内は電車で通いやすい一方、平日の日中しか診療していない病院も多く、通院のために学校を休むことになる場合もあります。

23区と多摩地域のちがい

東京の低身長外来は、23区、とくに文京区・新宿区・港区・世田谷区などに集まっています。大学病院の小児科や、国立成育医療研究センターのような専門の病院もこの地域にあります。自費の治療を行うクリニックも、渋谷・新宿・神田・銀座といった通いやすい駅の近くに多くあります。

一方、多摩地域では、府中市の都立小児総合医療センターや、八王子・立川などの総合病院の小児科が中心になります。自費の治療を行うクリニックは23区に比べて少なく、都心まで通うと片道1時間以上かかる家庭もあります。

住んでいる地域によって、通える範囲の施設はかなり変わります。下の「区・市ごとの施設一覧」で、まず自宅や学校の近くにある施設を確かめてみてください。通院が難しい場合は、初診からオンライン診療に対応している院を選ぶ方法もあります。

東京都の医療費助成と、自費治療の関係

東京都には、子どもの医療費の自己負担をなくしたり軽くしたりする制度があります。乳幼児医療費助成（マル乳）、義務教育就学児医療費助成（マル子）、高校生等医療費助成（マル青）です。保険診療の検査や治療であれば、これらの助成で自己負担がかからない、または少なくなります。

さらに、成長ホルモン分泌不全性低身長症などで一定の基準を満たす場合は、小児慢性特定疾病の医療費助成の対象になることがあります。申請には指定医の診断書が必要なので、検査を受けた病院で相談してください。

ただし、これらの助成はすべて保険診療が前提です。検査の結果、保険の対象にならず自費で治療を受ける場合は、助成は使えず、薬代や診察料は全額自己負担になります。自費の治療を考えるときは、1か月あたりの薬代だけでなく、半年や1年続けたときの合計を見ておくと安心です。このサイトの料金表では、体重の目安ごとに6か月分の薬代をまとめています。

通院と学校を両立するために

都内の大学病院や総合病院は、平日の午前や午後に外来を行っていることが多く、通院のたびに学校を早退する家庭も少なくありません。治療が始まると、最初のうちは月に1回程度、慣れてくると2〜3か月に1回程度の受診になることが一般的です。

両立のためには、夕方や土曜日に診療している院を選ぶ、学校の近くや乗り換えの駅にある院を選ぶ、オンライン診療を組み合わせる、といった方法があります。オンライン診療では、自宅から診察を受け、薬は冷蔵便で届きます。自己注射は寝る前に自宅で行うため、学校生活そのものへの影響は小さく、続けやすさは通院の負担で大きく変わります。

また、子ども本人が治療の目的を理解していることも、続けるうえで大切です。注射のやり方や痛みへの不安は、最初の説明のときに医師や看護師に遠慮なく聞いておきましょう。